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保険適用の訪問リハビリには制限がある

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保険適用の訪問リハビリには制限がある

2006年の診療報酬改定に伴い、脳梗塞・脳出血・くも膜下出血などの脳血管疾患(脳卒中)による入院時の保険適応が、片麻痺などの場合で150日、高次脳機能障害を伴った重篤な場合でも180日までと定められました。これにより、十分なリハビリを受けられないまま退院せざるを得ないケースが増えているのが現状です。
また、退院後の訪問リハビリも、月13単位(1単位20分)までしか保険は適応されません。「急性期」から「亜急性期」のリハビリを継続することで改善が期待できる時期にも関わらず、保険内では十分なリハビリを受けることが難しくなっています。
このように十分なリハビリを受けられない「リハビリ難民」が増えている理由は、少子高齢化問題による財源不足が大きな要因です。超高齢化による医療費の上昇と、保険制度を支える労働世代の減少により、これまであたりまえと思っていた安定かつ公平な日本の健康保険制度、介護保険制度は崩壊の危機に直面しています。
このまま高齢化が進めば、今後ますます医療報酬、介護報酬は削減されると考えられます。そうなれば、これまで以上に保険の制限は厳しくなるでしょう。

生活期の訪問リハビリによる改善の可能性

一般的に脳梗塞・脳出血・くも膜下出血などの脳血管疾患(脳卒中)のリハビリは、発症後6ヶ月以内にどれだけ後遺症を改善できるかが重要と言われています。これを「6ヶ月の壁」と呼ばれ、6ヶ月経過後は機能回復が停滞状態になります。
しかし、限界という意味ではありません。発症から何年経過していても、リハビリによる改善が全く無いわけではありません。リハビリを断続することで、少しずつではありますが、機能改善による生活力の向上の実績は数多くあります。

本格的なリハビリ環境が不足している

一般的に入院中のリハビリは、時間などの制限があることもあり、基本的な日常生活を送るための最低限の機能回復を目指したリハビリにとどまってしまいます。例えば、目標の設定にしても「車いすや補助器具を用いての歩行」でとどまり、「自分の足で歩けるようになる」ことを目指す積極的なものではありません。
また、退院後のリハビリ施設(介護施設、老人施設など)が提供するリハビリサービスも、「これ以上悪化させない」という維持を目的とした施設が多く、トレーニングよりもレクリエーション的なメニューがメインとなっています。個別トレーニングの時間が短い、リハビリの専門家が不足しているなど、脳梗塞・脳出血・くも膜下出血などの脳血管疾患(脳卒中)のような専門的なリハビリを必要とする方にとっては十分な環境ではありません。
「回復したい」という思いがあって、改善の可能性も十分あるのに、現在の日本では本格的なリハビリサービスが圧倒的に不足しているのが現状です。
そこで今注目されているのが、保険を使わない、自費の訪問リハビリです!

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